EV化と自動車産業の今後を展望:中小機構が虎ノ門セミナー開催

2018/02/19 イベント
not set ディーゼル車不正ソフト事件を機にEVシフトが進んだと解説する堤氏

 中小機構は16日、東京・虎ノ門の中小機構本部で中小企業大学校・虎ノ門セミナー「EVシフトの本質とこれからの自動車産業の行方」を開催した。長年、EV(電気自動車)に関わってきたLTE(横浜市)社長の堤健一氏が講師を務め、エネルギー問題やCO2(二酸化炭素)規制といった観点からEVシフトがさらに加速すると解説した。中小企業経営者や自動車関連企業の関係者ら約100人が講師の話に耳を傾けた。

 堤社長は「車バカ、カーキチで、富士スピードウェイも走っていた。1985年にEVを知り、何とすばらしい技術だとゾクゾクしたことを今でも覚えている」と振り返り、大手自動車メーカーでEV開発に携わったのちLTEを設立したと自己紹介した。そのうえで「EVの歴史はガソリン車より古い。今、EVが脚光を浴びているのは、石油資源の枯渇やCO2排出量の規制が主な要因だ」とEVシフトのうねりの背景を語った。

 堤氏は世界の主要自動車メーカーがEV関連の投資に力を入れている近況を紹介。欧州各社のEVシフトのきっかけ、要素について①フォルクスワーゲンのディーゼル車不正ソフト事件を機に環境対応車=EVへと舵を切った②再生可能エネルギーでの発電を推進するドイツにとって、余った電気をEVで使うのは理に適っている③ハイブリッド車で攻勢をかけるトヨタに対し、一気に電動化し“ゲームチェンジ”を仕掛けようと考えた-との見解を披露して、「今日、お伝えしたいキモはこの点です」と強調した。

 一方で「内燃機関にも未来はある。“隠れた本命”は天然ガス車だ」との持説を唱えた。天然ガス車はガソリン車に比べCO2、やSox(硫黄酸化物)、NOx(窒素酸化物)の排出量が少なく、水の電気分解とCO2結合でメタン≒天然ガスがつくれる、ガスエンジンのブレークスルーが期待できる、など条件が揃っているのがその理由だとした。

中小企業ニュース編集部

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